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ふるさと納税でパソコンがもらえる?お得にGETする方法や注意点も解説

地域の特産品がもらえるふるさと納税。実は、パソコンを返礼品としている自治体があることをご存じでしょうか。この記事では、パソコンを返礼品にしている5つの自治体をご紹介します。ふるさと納税でパソコンを選ぶ際の注意点についても見ていきましょう!
ふるさと納税でパソコンがもらえる?お得にGETする方法や注意点も解説

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近年、ふるさと納税という制度が注目を集めています。ふるさと納税とは、自分が支援したい自治体に対して、任意の金額を寄附できる制度です。ふるさと納税をすると、寄附金の額に応じた金額が翌年の税金から控除されます。

しかし、ふるさと納税の魅力的な点はなんといっても、魅力的な返礼品の数々です。寄附した自治体から返礼品として、その地域の特産物がもらえます。

地域の特産物といえば、お米や果物などの食品が思い浮かぶかもしれません。しかし、地域に製造工場があることなどから、パソコンを返礼品にしている自治体もあることをご存じでしょうか。

本記事では、ふるさと納税でパソコンを返礼品にしている自治体と、そこで返礼品の対象となっているおすすめのパソコンをご紹介します。ふるさと納税で税金対策をしながら、お得にパソコンを手に入れてみませんか?

パソコンを返礼品にしている5つの自治体

パソコンをふるさと納税の返礼品に指定している自治体は、全国でもそう多くありません。というのも、ふるさと納税のルールとして、「返礼品はその地域の生産物(地場産)であること」が重視されているからです

それゆえ、返礼品となるパソコンは、その地域に製造拠点を持つメーカーのものに限定され、自然と地域ごとの特色が出ています。

以下では、ふるさと納税でパソコンを返礼品にしている5つの自治体と、そこで扱われているパソコンの特徴を紹介していきます。なお、各自治体が返礼品として提供するパソコンのラインナップなどについては、ふるさと納税サイト「ふるなび」を参照しました。

「NEC」と「Lenovo」という2つのメーカーが拠点とする山形県米沢市

米沢牛で有名な山形県米沢市ですが、返礼品リストの中には、おいしそうな牛肉に混じってパソコンも並んでいます。そう、米沢市は市内に、パソコンメーカーとして有名な「NEC」と「Lenovo」の製造工場を持っているのです。

一時はふるさと納税のルール変更にともない、返礼品の中からパソコンは消えていました。しかし、その後再び復活し、「ふるなび」では、返礼品としてNECのノートパソコン「LAVIE」シリーズがラインナップされています。

NECのパソコンは最安でも30万円台と、高額な寄附金が必要になるのはネックです。しかしその分、性能は折り紙付きです。さらに、どのパソコンも保証期間が3~4年と複数年ついているのもうれしいポイントでしょう。

NECのパソコンは返礼品として大人気のため、数量が限定されています。申し込みを考えている人は早めに注文しましょう。

「NEC」と「Lenovo」の詳細を見る

10万円台の寄付でサードウェーブのパソコンが手に入る神奈川県綾瀬市

ふるさと納税でパソコンを手に入れるには、高い寄附金が必要になる傾向です。その例外ともいえるのが神奈川県綾瀬市です。

綾瀬市に事業所を構えるのは、パソコン専門店「ドスパラ」を運営している「株式会社サードウェーブ」。ふるさと納税のパソコン系返礼品としては最安ともいえる、10万円台からパソコンを提供しています。

その中でも特に目を引くのが、13万円台の寄附で手に入るスティック型パソコン「デジノススティック(Diginnos Stick)」です。

これは小さなボディに最新機能を凝縮したポケットサイズのパソコンで、ディスプレイやテレビのHDMI入力端子に接続するだけでWindowsパソコンとして使えるという驚きの代物。

しかも、持ち歩きできる超小型の大きさながら、性能面も通常のパソコンに匹敵します。パソコンとしては比較的低額の寄附でパソコンを入手したい方には一考の価値があるでしょう。

サードウェーブのパソコンの詳細を見る

ハイスペックな「VAIO」のパソコンを提供する長野県安曇野市

長野県安曇野市には、ソニーから分離独立したパソコンメーカー「VAIO株式会社」の本社があります。ソニー製パソコンの代名詞的存在だった「VAIO」は、独立後の今もパワフルなスペックを誇っており、軽量なノートパソコンながらメインPCとして使うことも十分に可能です。

必要な寄附金額は57万円~99万円と、高所得者向けの返礼品ですが、その優れたデザインも相まって人気を集めています。

年末が近づくと、ふるさと納税の利用者はますます増えていくことでしょう。VAIOのパソコンを返礼品として狙う方は時機を逃さず、こまめに情報を確認してください。

「VAIO」の詳細を見る

地元色あふれる「マウス」のパソコンを提供する長野県飯山市

長野県飯山市が返礼品として提供するのは、「マウスコンピューター」が提供するパソコンです。マウスのパソコンといえば、コスパのよさに定評があります。その信頼性は、開発から組立てまで、一貫して国内の工場で行うことによって支えられているのです。

飯山市に工場を持つマウスは、ふるさと納税の返礼品として、20万円台からノートパソコンを提供しています。もちろん、そのパソコンは全て飯山市で製造された「Made in 飯山」モデルです。

返礼品として用意されているマウスのパソコンはいずれも数が限られています。コスパ重視の軽量ノートパソコンがほしい方は、飯山市への寄附を検討してはいかがでしょうか。

「マウスコンピュータ」の詳細を見る

「エプソン」のパソコンを提供する長野県喬木村

安曇野市・飯山市と同じ長野県にある喬木村でも、ふるさと納税の返礼品としてパソコンを提供しています。喬木村は県内屈指のイチゴ産地として知られる自然豊かな土地です。そんな喬木村が返礼品に指定しているのが「エプソン」のノートパソコンです。

エプソンといえばプリンターが有名ですが、喬木村には「エプソンダイレクト」の協力会社があり、その縁からふるさと納税の返礼品として製品が提供されています。

ここで用意されている機種は、エプソン「Endeavor」シリーズの「喬木村ふるさと納税限定モデル」です。寄附金額は29万円からと標準的ですが、「Microsoft Office」搭載のモデルも用意されています。ビジネス用のパソコンを探している方にはうれしいポイントですね。

実は1980年代から既にパソコンの販売をしている、歴史あるパソコンメーカー・エプソン。そんなエプソンのパソコンが気になる方は喬木村へふるさと納税をしてみてはいかがでしょうか。

「エプソン」の詳細を見る

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ふるさと納税でパソコンを手に入れる際の注意点

ふるさと納税でパソコンを手に入れる際には、以下のことに注意が必要です。パソコンを返礼品としているふるさと納税は高額なものがほとんどですので、寄附してから後悔しないように気をつけましょう。

控除額の上限に注意

ふるさと納税は、自治体に寄附した金額のうち、自己負担分の2,000円を超える部分について、次年度の所得税や住民税が還付・控除される仕組みです。

しかし、還付・控除を受けられる金額には上限があります。控除上限額は、納めている税金額によって異なり、家族構成や所得などの各条件によって変わります。

パソコンを返礼品としているふるさと納税は高額なものが多いため、寄附する際にはその金額が控除額の上限を超えていないか注意が必要です。

ふるさと納税でパソコンを手に入れることのメリットは、税金対策を兼ねていることが前提としてあります。寄附金額が控除額の上限を大幅に超えてしまう場合は、普通にお店などで購入した方がお得です。

控除額の上限は「ふるなび」サイト内などでも計算できますので、気になる方はふるさと納税を行う前に確認しましょう。

「ふるなび」で控除シミュレーションをする

MacユーザーはパソコンのOSに注意

上記で紹介した機種は全てWindowsをOSとした機種ばかりです。パソコンがほしい方の中には、Macユーザーの方もいることでしょう。

しかし残念ながら、ふるさと納税でMacのパソコンを返礼品としている自治体はありません。2019年から実施されたふるさと納税のルール変更にともない、同じApple社製のiPad も返礼品から姿を消しています。

Apple社はアメリカの企業ですので、地元の生産物であることを重視する今のルールが緩和されない限りは、ふるさと納税の返礼品としてApple製品を手に入れるのは難しいかもしれません。

返礼品のパソコンは転売できないことに注意

ふるさと納税の返礼品は原則として転売が禁止されています。それゆえ、高額の寄附をして手に入れたパソコンが気に入らなかったからといって、よそに転売することはできません。

ふるさと納税で入手した返礼品を転売することは社会的問題ともなっており、たとえば安曇野市は、転売防止を兼ねて「安曇野市」と記載されたシールを返礼品のパソコンに貼りつけています。

そもそもふるさと納税の大きな目的は、寄附することで自治体を応援することです。寄附先の自治体のためにも、転売目的での利用は避けましょう。

品切れに注意

ふるさと納税でもらえるパソコンは還元率も高く、とても人気のある返礼品です。そのため、返礼品対象のパソコンは品切れになることも多く、頻繁にラインラップが入れ替わっています。

特に年末にかけては、ふるさと納税の利用者が殺到する傾向です。ほしいパソコンが見つかった場合は機を逃さず、できるだけ早めに申し込むことをおすすめします。

ワンストップ特例制度の利用か確定申告を忘れずに!

ふるさと納税は、返礼品を申し込んで寄付をして終わりではありません。次年度の所得税・住民税から還付・控除されるには、「ワンストップ特例制度」か「確定申告」が必要です。

もともと確定申告が不要で、寄附先の自治体が5つ以下の方は、ワンストップ特例制度を利用できます。一方、フリーランスや副収入が多い給与所得者など、確定申告の対象者は、確定申告を期限内に行うのを忘れないでくださいね。

まとめ

ふるさと納税でパソコンを返礼品としている自治体と、それぞれの特徴についてご紹介しました。こうしてみると、パソコンにも地域性が出ていて興味深いと感じる方もいるかもしれませんね。

ふるさと納税でパソコンを選ぶ際の注意点は、ふるさと納税でパソコンを返礼品としてもらうには、基本的に10万円以上の寄附金が必要ということです。

寄附した分だけ翌年の税金が控除されるとはいっても、やはり大きな出費なので、後悔しないように選びたいですね。快く自治体を応援できるように、しっかり下調べをしてから臨みましょう。

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